電気自動車が普及し始め、同時に、電気自動車の車両火災が話題になっています。

多くの電気自動車が搭載するリチウムイオンバッテリーは、衝撃が加わると発熱・発火する可能性があることから、電気自動車は燃えやすいと思い込む方々が多いようです。

今回は、電気自動車の火災は本当に多いのか、電気自動車のリチウムイオンバッテリーは危険なのか？またその特性について紹介します。

実はエンジン車の車両火災が圧倒的に多い

「電気自動車が衝突して炎上した」「積み荷の電気自動車が燃えて自動車運搬船が炎上した」など電気自動車の車両火災が大きなニュースとして取り上げられますが、エンジン車の方が圧倒的に車両火災の件数が多いのです。

消防庁によると、2023年に発生した車両火災の件数は3,409件発生しており、出火原因別1位が電気自動車とは無縁のマフラー関係の「排気管」で595件発生しています。

参考：消防庁　令和4年(1～12月)における火災の状況(確定値)について

電気自動車のバッテリーが燃える原因

リチウムイオンバッテリーの構造は、灯油と同等レベルの可燃性電解液に浸された＋極と－極がセパレーターで仕切られています。
事故などの理由で強い衝撃が加わると、セパレーターが破損し、＋極と－極が触れてショートします。ショートすると発熱が始まり発火の原因になります。

電解液は可燃性ガスを発生させ、着火すると火炎を噴射したような勢いで燃え上がります。
一度鎮火しても電池内に残ったエネルギーにより再び発熱して炎が上がることもあり、リチウムイオンバッテリーが引き金になった火災の消火活動は困難ともいわれています。

燃えていない電気自動車「日産リーフ」

2024年8月に韓国で発生した車両火災は、集合住宅の地下駐車場に停めてあったメルセデスベンツ「EQE350」から出火し、駐車場にあった40台のクルマを焼き尽くしたニュースが話題として新しいですが、EQE350は中国メーカーのバッテリーを搭載していました。

電気自動車の車両火災は世界各地を発生しています。
日本は電気自動車の開発・販売に遅れをとっていると言われていますが、日産自動車は100％電気で走行する「リーフ」を2010年12月から販売しています。
初代モデルが発売されてから、バッテリーに起因する車両火災事故は一度も発生していません。

リーフは世界約50ヵ国で約65万台が販売され、日産はメーカー別の電気自動車販売台数は国内トップです。
電気自動車の火災のニュースは、そのほとんどが海外で発生した火災か、一部の輸入車の火災になります。

リーフのバッテリーが燃えていない理由

一番の理由は、製造の手はやコストがかかっても、とにかく安全を最優先に開発したことです。

実験を通して、あらゆる単位で発熱チェックを行い、常にバッテリーの温度をコントロールしています。また、バッテリーの形状、電極に使用する素材、万一バッテリー内部で発火しても他のセルへの延焼を防ぐ工夫が施されています。

電気自動車の車両火災への対処法と予防策

電気自動車の車両火災は少ないが、ゼロではありません。
リチウムイオンバッテリーがショートすると発煙します。煙が発生するのを確認したら、まずは、その場から離れることが大切です。クルマから離れ消防に連絡しましょう。

電気自動車のバッテリーが原因による火災は、泡消火器などで空気を遮断しても消火できません。大切なのは温度を下げることです。大量の水をかけることが非常に有効な手段と言われています。
しっかり冷却できていないと、一旦鎮火したように見えても、バッテリーのエネルギーによって再び炎が上がる危険性があります。

通常の電気火災には、泡消火器や水はNG(感電の危険性)ですが、リチウムイオンバッテリーに使用されているリチウムは通常イオン状態で、大気に触れないよう密封されているため電池に水をかけても問題ないと言われいます。

電気自動車でバッテリーから発火させないための予防策は、事故以外では、充電の際など、いち早くいつもと違う異常に気づくことが大切です。
冠水した電気自動車も危険です。電気自動車の冠水にも十分注意しましょう。

まとめ

国産電気自動車のバッテリーが起因する火災事故は発生していません。
万一バッテリーから煙が上がった時は、その場から離れ、消防への通報、可能なら水で冷却しましょう。
充電時も含め異変に早めに気づくことも大切です。